インプラント治療には保険が適用されるのでしょうか？

インプラント治療は自由診療であるため、基本的には保険が適用されません。
「虫歯や歯周病によって歯を失ってしまった」「高齢化に伴い歯を欠損してしまった」といったケースにおいては保険診療にならないため、注意が必要です。

ただし、先天性の疾患がある場合や病気にかかったとき、また事故に遭ったときなどのケースでは、例外として保険が適用できます。
以下より、保険が適用されるケースについて詳しく解説しますので、ご自身が適用されるかどうかを知りたい場合には参考にしてみてください。

詳しい解説はこちら

自由診療と保険診療の違い

インプラント治療は、基本的に自由診療で、保険は適用されません。
そのため、かかった費用はすべて自費負担になることを覚えておきましょう。

自由診療と保険診療の違いは、健康保険が適用できるかどうかで、かかる費用も変わってきます。

保険診療が適用される場合、基本的に費用の自己負担額は3割。
診療内容としては虫歯を治療して金属製の詰め物・被せ物の挿入、神経の除去、ブリッジなどが挙げられます。

一方自由診療の場合、健康保険外による診療なので、費用の自己負担額は全額。診療内容としては保険が適用されない材料を使った治療や、機能・見た目の向上を目指すインプラント治療や歯列矯正などが挙げられます。

保険が適用できない材料、方法の診療をはじめ、歯の美しさを目指す治療は、自由診療になると覚えておきましょう。

インプラント治療に保険が適用できるケースとは

歯の診療における保険適用の対象となる治療は、虫歯や歯周病などの病気のみです。
また、これらの保険適用の対象となる治療においても、仕上がりをよくすることが目的の治療には保険が適用されません。
さらに、インプラントのみならず予防歯科やホワイトニング、歯列矯正など、病気の治療を目的としないものについても保険は適用されないので注意が必要です。

ただし、冒頭でもお伝えしたように、インプラント治療においても一部保険が適用できるケースがあります。
この章では、インプラント治療に保険が適用できるケースについて詳しく解説します。

ケース①先天性の疾患がある

インプラント治療が保険の適用対象となる1つ目のケースが、先天性の疾患があるというときです。
具体的には、「先天性の疾患により、あごの骨の1/3以上が欠損している」または「先天的にあごの骨が形成不全である」状態のことを指します。

このように、先天的な症例ではないと保険は適用されません。

ケース②病気にかかった／事故に遭った

病気にかかった、または事故に遭ってインプラント治療が必要になったときにも保険は適用されます。
具体的には、「腫瘍や事故の外傷などが原因であごの骨を1/3以上失った」症例などの場合が挙げられます。

こちらに関してもあまり一般的な症例ではないため、基本的には保険が適用されることはないと考えておいたほうがよいでしょう。

保険適用内でインプラント治療ができる歯科医院の条件

インプラント治療が保険適用内で受けられるケースに該当していても、すべての歯科医院で保険適用内の治療を受けられるわけではありません。
一定の条件を満たした施設でないと、保険適用内での治療はできないのです。
以下に、その条件を紹介します。

保険適用内でインプラント治療ができる歯科医院の条件

病院にある入院用ベッドの数が20床以上ある
インプラント治療の経験が3年以上、あるいは歯科・口腔外科で5年以上の経験がある常勤の歯科医師が、2名以上いる
当直体制（夜間や休日にも医師が対応できる体制）が整備されている
医薬品や医療機器などの管理が整備されている

上記のような条件が定められているため、基本的には一般の歯科医院では保険適用となる治療は受けられないでしょう。
歯科大学病院のような規模の大きな施設ではないと、保険適用となるインプラント治療は受けられません。

インプラント治療では医療費控除を受けられる？

これまで述べてきたように、インプラント治療で保険が適用されるケースはほとんどなく、基本的には適用されないということを念頭に置いておいたほうがよいでしょう。
しかし、治療費が高いので、少しでも費用を抑えたいという方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
そのようなときには、医療費控除を受けると結果的に治療費が安くなり、負担を減らすことが可能です。

医療費控除は年間10万円以上の医療費を支払った場合に受けられる控除のことであり、インプラント治療も控除の対象になる医療となります。
控除額の計算方法は「（医療費用の合計－10 万円）×所得税率」で求められ、所得が多い高額納税者ほど手元に戻ってくる金額が高くなる仕組みになっています。
なお、控除額の上限は200万円です。

また、医療費控除の申請は、確定申告が行われる毎年2月16日から3月15日までの1か月のあいだにできます。
万が一申告を忘れてしまった場合でも、医療費控除は5年前まで遡って申告が可能です。

申請時に必要な書類は確定申告書・医療費控除の明細書・医療費通知（あれば）・治療費や交通費の領収書・源泉徴収票などです。
そして、医療費控除を受けるためには、以下の手順に沿って申請を行います。

医療費控除の申請方法

治療費の領収書や通院にかかった交通費などの合計を計算する
源泉徴収票（給与所得者のみ）と印鑑、振り込み先金融機関の口座番号を準備する
税務署にて確定申告書をもらって記入する

申告書の提出後、指定の口座に還付金（手元に戻るお金）が後日振り込まれます。

インプラントの治療に使える「医療費控除」とは何ですか？

インプラントの費用の基礎知識と1本あたりの費用について

高額療養費制度は受けられない

インプラント治療は医療費控除の対象となりますが、高額療養費制度は受けられません。

高額療養費制度とは、毎月1日から月末までの1か月間でかかった医療費の自己負担額が高額になった際に、一定の金額を超えた分があとで払い戻される制度です。
インプラント治療には適用できない理由は、この制度が基本的には保険適用された医療費に対して適用されるものだからです。

インプラント治療には保険が適用されないので医療費控除を使うとよい

いかがでしたでしょうか。

インプラント治療は自由診療であるため、原則保険の適用はされません。
例外として適用が認められるケースは、先天性の疾患がある場合や病気にかかったとき、また事故に遭ったときなどです。
また、そのケースに該当していた場合にも、一般的な歯科医院では治療が受けられないことが多く、施設の規模が大きな歯科大学病院のようなところでしか受けられません。

インプラント治療にかかる費用を抑えたい場合には、医療費控除を受けるとよいでしょう。

きぬた歯科は数ある歯科医院のなかでもトップクラスの実績を収めてきました。
インプラント治療に関心のある方は、きぬた歯科までご相談ください。